コンプライアンスと同じようにウェブサイトの存続にとって重要な課題があります。それはウェブサイトや自社が運営するソーシャルメディアアカウント等のリスク管理です。
自社が利用する各プラットフォーム提供企業が定めるガイドラインを遵守しなかった場合、利用が停止されることになり、ウェブサイトの存続や、ウェブマーケティングの継続が困難になります。また、企業がウェブ制作会社にウェブサイト制作を発注する際や、それにともなうシステム開発をシステム開発会社に依頼する場合は契約上のトラブルを減らすために事前に契約内容をチェックしてから契約する必要があります。
企業がウェブサイト運営、ウェブマーケティングの実施をする際に利用するサービスや、プラットフォームには主に次のようなものがあります。それぞれとの契約やガイドラインを正確に理解して遵守しなくてはなりません。
[1] レンタルサーバー会社
[2] クラウドサービス会社
[3] ウェブ制作会社
[4] システム・プログラム
[5] ポータルサイト
[6] オンラインショッピングモール
[7] オンラインオークション
[8] ソーシャルメディア
[9] オンライン広告
[10] Google地図検索
[11] Google検索
目次
[1] レンタルサーバー会社
企業がレンタルサーバー会社を利用する時には契約前に、レンタルサーバー会社が提示するガイドラインを読み、自社のビジネスニーズに合ったレンタルサーバー会社を選ぶ必要があります。それを怠ると別のレンタルサーバー会社を再度探してデータを引っ越すという手間が生まれて早期でのウェブサイトの開設ができなくなります。また、すでに自社のニーズに合わないレンタルサーバー会社でウェブサイトを運営している場合は、ウェブサイトの運営が滞るリスクが生じます。
[2] クラウドサービス会社
ウェブサイトをAWS（Amazon Web Services）やAzure、Google Cloud Platformなどのクラウド上に設置する場合は、クラウドサービス会社が示すガイドラインに従う必要があります。クラウドサービス会社が示すガイドラインの多くはレンタルサーバー会社のそれと共通していますが、それら以外には次の点に気をつける必要があります。
[3] ウェブ制作会社
ウェブ制作を外注する際には様々なトラブルが発生することがあります。そのため、ウェブサイト制作を制作会社に発注する際には注意すべきポイントをしっかりと理解することが重要です。
[4] システム・プログラム
多くの企業がそのウェブサイトの運営や、ウェブマーケティングを実施する上で、さまざまなシステムやプログラムを利用する機会が多くなっています。
[5] ポータルサイト
食べログ、ホットペッパービューティー、楽天トラベル等のポータルサイトを利用して集客をする際には、ポータルサイト側が定めたガイドラインや契約事項を守る必要があります。
[6] オンラインショッピングモール
オンラインショッピングモール、特に楽天市場やYahoo!ショッピングといったプラットフォームを利用する際には、ガイドラインや注意事項を理解し、順守することが必要です。
[7] オンラインオークション
Yahoo!オークション等のオンラインオークションを企業が利用する際には、ガイドラインや注意事項をしっかり理解し、順守する必要があります。
[8] ソーシャルメディア
企業がInstagram、Facebook、X（旧Twitter）、LINE等のSNS、YouTubeやAmebloなどのソーシャルメディアをウェブマーケティングのために使用する際のガイドラインや契約上の注意事項を理解する必要があります。
[9] オンライン広告
Google広告やアフィリエイト広告を使用して集客を行う際には、広告販売会社が定めるガイドラインや契約上の注意事項を考慮することが必要です。
[10] Google地図検索
Googleマップを用いた集客、MEOを効果的に行うためには、ガイドラインや契約上の注意事項があります。
[11] Google検索
Googleのウェブ検索にもガイドラインがあるので、これを理解して実践することが非常に重要です。このガイドラインは最近まで「ウェブマスター向けガイドライン」と呼ばれていましたが、最近ではウェブマーケティング担当者全般に向けたガイドラインも示すようになり、現在は「Google 検索の基本事項」として公開されています。
まとめ
企業がウェブサイト運営やウェブマーケティングを効果的に行うためには、利用する各種プラットフォームやサービスの契約内容やガイドラインを正確に理解し、順守することが非常に重要です。レンタルサーバー、クラウドサービス、ウェブ制作、オンライン広告、ソーシャルメディアなど、各サービスには独自のルールや利用条件があり、それに違反した場合、サービスの停止や大きな損失につながる可能性があります。また、サービスを最大限に活用するためには、それぞれのプラットフォームが提供するベストプラクティスや推奨事項を実践することが成功のカギとなります。